
住宅ローンを組む際、団体信用生命保険に入れない場合についてお伝えします。住宅ローンを利用する際、加入が必要な団体信用生命保険。持病や手術歴などが理由で、団体信用生命保険に加入できず住宅ローンが組めない方もいますよね。団体信用生命保険に加入できない場合の住宅ローンについて、詳しく解説します。
住宅ローンの団体信用生命保険とは
住宅ローン契約者が死亡や高度障害になった場合に、住宅ローン残高を保険金で一括返済する仕組みが住宅ローンの団体信用生命保険です。加入する際には、健康状態の告知が必要です。
団体信用生命保険とは
住宅ローン契約者が、死亡や所定の高度障害になった場合に、その後の住宅ローン支払いが免除される住宅ローン専用の保険を団体信用生命保険と呼びます。
住宅ローンの残高が、団体信用生命保険から支払われる保険金で相殺される仕組みです。残された遺族が住宅ローンの支払いに追われ、経済的に困窮するのを防いでくれるため、もしもの時の備えになります。
ガン特約や疾病特約、介護特約などを付加できる、手厚い保障内容の団体信用生命保険を取り扱う金融機関もあります。住宅ローン契約時に、団体信用生命保険に加入します。
途中で付加することはできないため、注意が必要です。後から気軽に入れるものではないため、住宅ローンを組む際には、慎重に検討しましょう。
加入には健康状態の告知が必要
団体信用生命保険に加入するには、健康状態の告知が必要です。定期健康診断の結果や診断書の提出を求められたり、持病や健康状態によっては加入を断られたり、などのケースもあります。
また審査が通らないかもしれないからといって、嘘をつくのは避けましょう。告知義務違反により、契約を解除される可能性もあります。住宅ローンの支払いが開始した後に告知義務違反が発覚した場合、住宅ローン残高の一括返済を迫られることもあります。
手に入れたマイホームを手放す羽目になってしまう可能性もあるため、持病や過去の病歴、手術歴、治療歴、障害の有無など、正直に伝えることが重要です。
団体信用生命保険に入れない場合でも住宅ローンを組む方法
団体信用生命保険に加入できなくてもフラット35、ワイド団信、契約者の変更などの対処法で住宅ローンを組める可能性があります。
フラット35を利用する
フラット35とは、住宅金融支援機構が取り扱う住宅ローンです。多くの金融機関で住宅ローンを組む際には、団体信用生命保険への加入が必須ですが、フラット35では任意加入です。団体信用生命保険に加入しない場合は、自身で住宅ローン相当額の生命保険に加入する必要があります。
ワイド団信への加入を検討する
ワイド団信は、引受条件が緩和されている団体信用生命保険です。一般的な団体信用生命保険に加入できなかった方でも、審査をクリアしやすいように設計されています。
しかし適用金利がプラスされて保険料が高かったり、取り扱っている金融機関が少なかったり、注意点があります。また健康に不安を抱えるすべての方が加入できるわけではありません。
住宅ローンの契約者を配偶者にする
住宅ローンの契約者を配偶者に変更して、申し込む方法もあります。しかし配偶者に住宅ローンの審査をクリアできる程度の収入がある、健康状態が良好な場合に限られます。
団体信用生命保険なしで住宅ローンを借りる際の注意点
借入先金融機関の選択肢が狭まったり、自身の生命保険で充分な保障の備えが必要だったり、団体信用生命保険不要で住宅ローンを組む注意点を紹介します。
団体信用生命保険不要で住宅ローンが組める金融機関は少ない
住宅ローンを組むには多くの場合、団体信用生命保険への加入が条件に設定されているため、金融機関の選択肢が狭くなります。団体信用生命保険不要で住宅ローンが組める金融機関は、少ない傾向があります。
充分な保障を自身で備える
団体信用生命保険は、残された家族が住宅ローンの支払いにより、生活が困窮するのを防いでくれる保険です。団体信用生命保険なしの場合は、万が一に備えた充分な保障を、自身の生命保険で備える必要があります。
保障が充分でない場合、住宅ローンの支払いが滞ってしまったり、売却を余儀なくされたり、さまざまな可能性があります。もしもの時に備えて、残された家族が経済的に困らないように、あらかじめ必要な保障を準備することが重要です。
まとめ
この記事では、住宅ローンを組む際、団体信用生命保険に入れない場合の方法についてお伝えしました。団体信用生命保険とは、住宅ローン契約者が死亡や高度障害状態になった場合に、住宅ローン残高を保険金で完済できる保険です。
多くの金融機関では、住宅ローンを組む際、団体信用生命保険の加入が必須です。しかし健康状態によっては審査をクリアできず、住宅ローンを組めなくなるケースもあるため注意が必要です。持病や過去の手術歴などで団体信用生命保険の審査をクリアできない方は、フラット35やワイド団信、契約者の変更などを利用した住宅ローンの組み方を検討してみてくださいね。